ハートライン東京クリニック
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知的障害がどのような障害か簡単に言うと、読み書きや考え方などの概念的なこと、コミュニケーションなどの社会的なこと、お金の管理などの実用的なことが難しい障害です。
言葉を話し始め、周囲と関わったり学習することが増えると、親や周囲の人が気づき始めます。
最新の診断基準「DSM-5」（アメリカ精神医学会の精神疾患の診断・統計マニュアル）では、「知的能力障害（知的発達症／知的発達障害）」と言います。
日本には、知的障害に関係する法律もいくつかあるのですが、知的障害が定義されていません。しかし、世間一般では、知的障害という名称はよく使われており、知的障害者福祉法という法律もあるので、知的障害という表記はよく用いられています。
医療分野では、DSM-5を定義としています。DSM-5の知的能力障害は神経発達障害というカテゴリに含まれているのですが、日本の発達障害者支援法では、発達障害は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害、その他これに類する脳機能障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」なので、知的障害は含まれていません。
また、教育分野では別な定義が使われています。文部科学省では「知的障害とは、記憶、推理、判断などの知的機能の発達に有意な遅れが見られ、社会生活などへの適応が難しい状態」という定義なのです。
定義があいまいな知的障害ですが、医療と福祉では判断基準も違います。
医師が診断する知的障害と、障害者サービスの対象としての知的障害の2つの基準があります。
医療での知的障害は、知能と日常生活に適応できるかという基準になります。知能だけでは日常生活の適応度がはかれないため、日常生活の適応度も判断基準に含まれています。
知能は、一般的に知能検査が行われ評価します。平均より低いIQ（知能指数）65~75が一つの目安となります。
日常生活の適応度については、DSM-5を用います。概念的領域・社会的領域・実用的領域の３つの領域があり、記憶や言葉、読み書きや問題解決能力、コミュニケーション能力、金銭管理などがどの程度可能かを標準化した尺度で評価します。
領域の１つでも日常生活での適応が難しく支援が必要であれば、知的障害と診断し、軽度・中等度・重度・最重度の4段階に分類します。幼児の場合、成長とともに変化するため、段階に分けずに全般性発達遅延と診断することもあります。
福祉での知的障害の判断は、「療育手帳制度について（昭和48年9月27日厚生省発児第156号厚生事務次官通知）」という国からの通知を基に判定します。
児童相談所や知的障害者厚生施設などで判定するのですが、これは交付する自治体によって異なっています。
判定されると、障害福祉サービスが受けられる療育手帳（自治体によって名称が違います）が交付されます。また、定期的に再判定が行われます。
知的障害では、発達障害（ADHD・自閉症）や精神疾患（うつ・双極性障害・不安障害）などの病気も発症していることが、多く見られます。知的障害の特徴により気づきにくいため、注意が必要です。
本格的に学習が始まる小学校からの学齢期だけでなく、社会人になってからも、年齢とともに期待される知識や技術を身に付けることが難しいため、支援が必要となります。読み書きや算数など限定された科目のみが難しい場合、学習障害も考えられるので、見極めが重要となります。
概念や抽象的な考え方、短期間の記憶が難しいため、計画を立てたり、優先順位をつけることができず、問題が起きても１つの解決方法でしか対応できないことがあります。
言葉でのコミュニケーションが苦手で、相手の意図を正しく理解することも難しく時間がかかります。コミュニケーションだけが難しい場合、コミュニケーション障害や自閉症スペクトラム障害も考えられるので、見極めが重要です。
気持ちなどの感情面でも、年齢相当の方法でコントロールすることが難しいため、未熟な行動をとってしまう場合があります。衝動的な行動をしてしまう場合、ADHDなども考えられるので、見極めが重要です。
日常生活で求められる食事や身支度などを、一人で行うようになるには時間がかかります。自立するには、時間をかけて支援が必要となります。
当クリニックでは専門のスタッフが、お子さまの感覚や行動のパターンや特性を観察し、お子さまができることを把握いたします。
感覚や行動を知ることで、お子さまへの接し方や環境調整がわかるので、お子さまが快適にスムーズに生活するためのサポートに繋がります。
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板橋分院 医師 副院長・管理者 太田 陽子
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当院のカウンセリング、オリジナルプログラムで改善を測ります。
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